不動産業者のAI活用方法｜おすすめAIサービス5選

不動産業務にAIを活用しようとする動きが近年急激に高まっています。

しかし不動産業務にAIを採り入れると、仕事上でどのようなメリットが生じるのでしょうか。またAIを使った不動産業者向けサービスにはどのようなものがあるのでしょうか。

今回は不動産業者がAIを活用する方法を説明しながら、実際にAIを使った不動産業者向けサービス5選をご紹介します。

AIとは

「AI（artificial intelligence）」とは、人間の知的活動の一部をコンピューターを用いて人工的に再現したものです。日本語では「人工知能」とも呼ばれています。

人間では覚えきれない大量のデータからパターンを学習し、生活やビジネスにおけるさまざまなタスクを人間のかわりにこなすことが可能になります。

不動産業者がAIを活用するメリット

2010年頃よりIT・医療・研究などさまざまな分野でAIが活用されていましたが、最近では不動産業界でもAIを使ったサービスが提供され始めています。

不動産業者がAIを使ったサービスを利用することで、どんなメリットが生まれるのでしょうか。

以下では不動産業者がAIを活用するメリットを2つご紹介します。

業務の効率化

不動産業務にあたっては、土地や地域の情報、市場動向など膨大な量の情報を扱う必要があります。

AIによりその情報を集約・分析して業務に活用すれば、大幅な業務の効率化が可能になります。

具体的には以下のようなシーンでAIが活用できると考えられます。

• 物件査定
• 物件調査
• 市場調査
• 顔認証
• キャッシュフロー
• 問い合わせ対応
• 顧客管理、他

人件費の削減

作業の一部をAIが代行することにより、不動産業の経営者は人件費を削減でき利益の増加につなげられます。

また物件査定や市場分析などに社員の時間を取られる心配がなくなるため、社員が営業活動に注力できて売上アップも期待できます。

AIを利用した不動産業者向けサービス

以下からは、サービスにAIを取り入れている不動産業者向けサービスを5種類ご紹介します。

自社で活用できるようなサービスはあるか、サービス導入により自社にとってどのようなメリットがあるかを考えながらご確認ください。

ノマドクラウド

「ノマドクラウド」はイタンジ株式会社が提供する、AIを生かした顧客管理システムです。

特に追客業務に特化した顧客管理システムであり、お客様からのお問い合わせに対する自動返信や最適な提案メールの自動送信、ポータル反響の自動取り込みなどを行うことができます。

イタンジ株式会社｜ノマドクラウド

AI不動産査定ツール

「AI不動産査定ツール」はSRE AI Partners株式会社が提供する、AIによる物件査定サービスです。

AIが物件価格を査定し、地図表示や類似事例などを加えた査定書まで自動で作成できます。

ソニーグループの技術を駆使した物件査定の精度は業界最高水準とも評価されています。

SRE AI Partners株式会社｜AI不動産査定ツール

Gate.Investment Planner

「Gate.Investment Planner」はLEEWAYS株式会社が提供する、AI査定・投資シミュレーションシステムです。

AIによる市場分析の結果をまとめてオリジナルの提案資料が作成できます。

物件により査定精度は若干異なりますが、50年先までの査定が可能となります。

Gate. Investment Planner の概要と特徴

AIさくらさん

「AIさくらさん」は株式会社ティファナ・ドットコムが提供する、バーチャル従業員が電話や画面上でお客様のご案内をするAIシステムです。

コールセンター受付や、デジタルサイネージを設置した内見会場などに活用できます。

株式会社ティファナ・ドットコム｜AIさくらさん

管理ロイド

「管理ロイド」は株式会社THIRDが提供する、不動産管理の業務オペレーションをAIで効率化するシステムです。

管理物件のメーター自動読み取り機能や清掃・不具合対応データをまとめて報告書の自動生成まで行えます。

株式会社THIRD｜管理ロイド

まとめ

今回はAIを不動産業務に活用する方法と、AIを使ったおすすめの不動産業者向けサービスについて解説しました。

AIを不動産業務に積極的に取り入れ、企業の戦力アップのためにDX（デジタルトランスフォーメーション）を実現しましょう。

この記事の監修者：小倉 大将 「いえーる 住宅研究所」編集長 学生インターン期間を経て、新卒一期生としてiYell株式会社に入社。開発マネジメント部門・メディア事業部門を経験し、入社2年目にして「いえーる 住宅研究所」の編集長に異例の抜擢を果たす。現在、同メディアを不動産業界のDX推進の一翼を担う媒体とすることをミッションに、日々業務に励む。