プロポクラウドの特徴と機能

投稿日 : 2021年08月14日

不動産会社の営業部門は、土日祝日も関係なく見込顧客の追客活動や情報収集に追われています。追客に関する仕事が膨大で、本来時間をかけたいところに時間を割けない悩みをお持ちの方も多いでしょう。

追客業務を自動化できれば、より効率的な営業活動が可能になります。そこでおすすめになるのが、2019年にリリースされた「プロポクラウド」です。

今回はプロポクラウドの特徴や機能を解説します。

プロポクラウドとは

プロポクラウド(PropoCloud)は、株式会社 Housmart(ハウスマート)が運営する不動産業者向けの営業支援システムです。

従来の不動産営業ではお客様の条件に合う物件を不動産流通標準情報システム(レインズ)から検索し、物件情報をPDFなどの情報にしてメールに添付する必要がありました。

物件数が多すぎるため、長期で一人ひとりのお客様に対応できないという点が問題です。

プロポクラウドでは膨大な量の売出物件情報、買主の希望に近い物件を自動で選定することができ、1番時間がかかる物件選定の仕事を自動化できます。

プロポクラウドの特徴

不動産業界が直面している課題として「お客様の検討期間の長期化」が挙げられます。

株式会社 Housmart(ハウスマート)の調査では、物件購入の希望時期の割合として75.8%の人が検討期間に6ヶ月以上の時間を使っていることが明らかになりました。

日々の業務もあり、個々のお客様に追客できていない人が少なくないのが現状です。

プロポクラウドは簡単登録で、登録後は即日使用が可能です。管理画面で顧客の動きが丸わかりになる通知機能によってアプローチのタイミングを逃がしません。

「売主追客」「買主追客」の2つの機能がセットになっていることで、購入・売却のいずれでも効率的な営業を目指すことができます。

レインズに頼らずに収集された最新の情報を登録日から使えることで、販売図面を都度作成する必要もありません。

プロポクラウドの機能

プロポクラウドの機能は「売主追客」「買主追客」の2種類に分かれています。

売主追客

売主に有効な情報を毎週発信

週1回、売主にとって有効な情報をメールで配信します。

所有物件に近い希望条件を持った買主情報や、マンション周辺の売却情報など有効な情報を定期的に流すことで、アポの獲得率アップが期待できます。

売主に買主を自動で紹介

売主の物件と自動的にマッチングすることで、個人情報を特定しない形での紹介が可能です。

売り出し事例を自動検出

同じマンションの周辺の物件で売り出しがあった場合、事例を自動的に検出してお客様専用レポートを配信します。

営業担当の手間をかけずに、お客様からの問い合わせアップを期待できます。

買主追客

お客様の希望物件を自動的に配信

お客様の希望条件に合った物件情報を自動で配信する「自動追客機能」によって、長期的な追客が可能です。

営業担当による物件入力・資料作成の必要がなく、新着物件を漏れなく配信できます。

顧客のアクションが一目瞭然になる

「メールの開封」「物件情報の閲覧」「問い合わせの有無」といった顧客側からのアクションを。一覧で瞬時に把握することができます。

顧客の行動分析ができることで、最適なタイミングでの提案が可能です。

画面自体も見やすくシンプルなデザインを採用しており、検討頻度の高い顧客を可視化できます。

推定価格や諸経費を自動計算

月々にかかるコストや、将来の物件の推定価値まで自動計算が可能です。お客様にとっては、購入する物件を選ぶ指標になるデータです。

情報が精査された見やすいデザインが採用されており、内部見学の発生頻度アップも期待できます。

プロポクラウドの料金体系

プロポクラウドの初期費用 非公開(プランにより異なる)
プロポクラウドの月額費用 非公開(プランにより異なる)

プロポクラウドの料金は、以下の3つのコースで異なります

  • 買主追客プラン
  • 売主追客プラン
  • 買主・売主追客プラン

まとめ

今回はプロポクラウドのサービスと特徴、機能を解説しました。

プロポクラウドでは売主追客、買主追客の2つの機能を備え、不動産業者の追客業務を大幅に効率化させることができます。

システムを導入してから最短即日で利用でき、すぐにでも効果を実感できるでしょう。

属人化した追客から脱却し、安定した売上を目指していきましょう。

kobayashi この記事の監修者:小倉 大将
「いえーる 住宅研究所」編集長
学生インターン期間を経て、新卒一期生としてiYell株式会社に入社。開発マネジメント部門・メディア事業部門を経験し、入社2年目にして「いえーる 住宅研究所」の編集長に異例の抜擢を果たす。現在、同メディアを不動産業界のDX推進の一翼を担う媒体とすることをミッションに、日々業務に励む。