賃貸革命の機能と使い方
賃貸物件を取り扱っている不動産業者は、1件の物件を扱うごとに何度も同じ情報を各ポータルサイト等に入力しなければならず、入力作業に多くのコストを要します。
1回の入力で自社ホームページや不動産ポータルサイト、さらには自社の営業担当や事務部門との物件情報を共有できれば、業務効率の大幅な改善が期待できます。
それを可能にするのが「賃貸革命」です。今回は仲介業務から管理業務までを一元管理するソフトウェア「賃貸革命」について解説します。
賃貸革命とは
賃貸革命とは日本情報クリエイト株式会社が提供する賃貸管理システムです。2021年現在のパッケージソフト名は「賃貸革命10」です。
全国賃貸ビジネス協会の調査によると、賃貸革命は2020年1月~2月調査時点で導入実績No.1を誇り、導入しているユーザーからもサポート充実度・顧客満足度・信頼度で高い評価を受けています。
また賃貸革命は2021年度のIT導入補助金事業においてITツールの採択を受けており、導入にあたり最大450万円の補助金交付が受けられます。
【リンク】一般社団法人サービスデザイン推進協議会|IT導入補助金2021
賃貸革命の特徴
賃貸革命には以下のような特徴があります。
仲介から管理まで賃貸管理業務を一元管理
賃貸革命に物件情報を登録すると、あらかじめ設定しておいた各種媒体に情報を反映させることが可能です。これまでは1つ1つ入力していた紙チラシ用データ、自社ホームページ、各ポータルサイトなどへの入力作業を一度で終わらせることができます。
音声入力による物件検索の効率化
入力作業をさらに簡便化する方策のひとつとして、賃貸革命では音声検索入力機能を搭載しています。
社員のPCスキルやタイピング能力に依存せず検索入力が行え、従来の方法では1件当たり平均300秒かかっていた設備の入力作業が平均150秒程度に押さえられるので、およそ2~3倍の効率化が期待できます(日本情報クリエイト社調べ)
テレワーク化が促進できるクラウド版
賃貸革命のサーバー設定はオンプレミス版とクラウド版が選択できます。
- オンプレミス版:物理サーバーを用いたシステム
- クラウド版:インターネット上に設置した仮想サーバーを用いたシステム
クラウド版はインターネットを経由してシステムにアクセスできるため、近年推奨されている在宅ワーク・テレワークにも対応可能です。
また、物件オーナー様や入居者様の大切な個人情報を堅牢なオンプレミス環境で保護したい場合にはオンプレミス版も選択でき、各不動産業者の経営の方向性によって柔軟に対応できます。
賃貸革命の機能
賃貸革命に搭載されている機能は以下のとおりです。
物件管理
登録された物件情報を基礎データとして、店舗・管理・営業・広報・事務部門の社内情報を一元化します。
また基礎データは設定した各種ポータルサイトと連携し自動出稿が可能です。
契約管理
契約申し込みから更新を含む入居者管理、解約清算までの書類を一元管理し、物件情報と連携します。
アパート・マンション・賃貸戸建て・貸しビル・事業用テナント等に対応し、普通借家契約・定期借家契約いずれも対応可能です。
家賃管理
家賃や光熱費等の請求データを契約ごとに自動生成し、請求書の発行から入金消込処理まで一元管理します。
また入居者様から回収した家賃を物件オーナー様に送金する際のデータに自動反映し、オーナー様への送金明細書や報告資料等が作成可能です。
その他機能
設定やオプション追加により以下のような機能が利用できます。
- 帳票カスタマイズ
- 背景画面カスタマイズ
- ふせんメモ機能
- 原状回復・リフォーム管理
- 入居者様向けアプリとの連動
- 会計ソフトとの連動(勘定奉行・弥生会計・PCA会計、他)
- チラシデザイン
賃貸革命の使い方
賃貸革命は賃貸管理業務だけでなく、営業や経理等の事務部門とも連携させることができるため、店舗数や社員数、取り扱い物件数が増えてきた不動産業者に強みを発揮します。
またテレワーク化を推進したい不動産業者にはクラウド版が適切です。インターネットを経由して在宅社員の自宅でも社内同様に業務が行えるようになるため、賃貸業務にITを活用してDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進したいと考える不動産業者に適切なソフトウェアと言えます。
賃貸革命の料金体系
賃貸革命の初期費用 | 非公開 |
賃貸革命の月額費用 | 非公開 |
賃貸革命はパソコンの利用台数やシステム構成、管理物件数、その他オプション機能などの設定により導入費用が異なります。
日本情報クリエイトの問い合わせフォームよりご連絡の上、専門アドバイザーに価格をお問い合わせください。
まとめ
今回は日本情報クリエイト株式会社が提供している賃貸革命のサービスを紹介しました。
賃貸革命のサービスを利用すれば、不動産営業に関わる物件情報やその他レポート作業の効率化、IT化を進めることができます。
テレワークにも活用できるので、働き方改革にも役立ちそうです。
【リンク】日本情報クリエイト株式会社|資料請求お申込みフォーム
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