不動産データプロの特徴と関連サービス

投稿日 : 2022年07月29日/更新日 : 2023年06月03日

不動産データプロの特徴

不動産の売買をするときは、物件の詳細や価値などについて調査する「物件調査」が必要ですが、その業務は多岐に渡り、効率的な調査が難しい側面があります。

必要な情報がワンストップで入手できれば効率的にレポート作成してお客様に訴求でき、追客の時間も確保できるはずです。

そこで今回は不動産調査に必要なデータをワンストップで提供する「不動産データプロ」に関するサービス内容と特徴を紹介します。

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不動産データプロとは

不動産データプロは、不動産情報の総合サイト「at home(アットホーム)」を手掛ける、アットホーム株式会社が提供する不動産データベースサービスです。

相場情報や土地の履歴、周辺環境情報などを地図上で確認してレポートの作成を行えます。

  • 建物周辺エリアの「相場情報」
  • 人口や世帯数、国勢調査情報、乗降客数などの「エリア情報」

大きく分けて、上記の2種類の情報を取得できるメニュー構成になっています。

不動産データプロの特徴

不動産データプロの特徴は以下のとおりです。

物件調査に必要な情報をワンストップで入手

不動産の物件調査に手間取ると、時間がかかりすぎて効率よく作業ができないことがあります。

不動産データプロなら物件調査に必要な情報やレポートをワンストップでスピーディーにチェックできます。

販売価格や賃料の履歴データ、相場・エリア情報を地図上で確認できます。物件調査に役立つ情報をワンストップで見ることができれば、総合的な観点で調査が可能です。

地図上で調査したデータ内容はレポートとして自動的に作成されます。目的・用途に合わせて必要な情報をスピーディーに出力できるのも特長です。

4つの情報を提供

不動産データプロで入手できる情報は、大きく分けて以下の4つに大別できます。

  1. 履歴情報・パンフレット
  2. 相場情報プラン
  3. エリア情報プラン
  4. 物件パンフレット作成ツール

「履歴情報・パンフレット」では、調査する物件の建物や周辺の建物を選択するだけで建物内の「販売・募集(賃貸)履歴」や「分譲マンションのパンフレット」「新築時価格表」が取得できます。

「相場情報プラン」は住所・駅・図形で指定した範囲の相場情報を地図上で確認できます。

「エリア情報プラン」では、国勢調査などの人口情報・世帯情報・ハザード情報・学区・商業施設まで、多彩な情報を調査できます。調査地点を設定するだけで3種類のレポートを作成することも可能です。

2017年には内容のリニューアルされており、新しく「土壌汚染」「公示価格・基準地価」「古地図」「認可保育園」など12種類の情報が追加されました。

レポートもGoogleMAPや徒歩距離に対応しており、見やすさを中心にアップデートされています。

「物件パンフレット作成ツール」は、物件情報とエリア情報をまとめた接客支援ツールです。不動産業務総合支援サイトで物件を選択すればパンフレットが作成されます。

調査した内容を丸ごとパンフレットに

不動産データプロでは、物件の魅力を伝える情報が集約された物件パンフレットをPDF形式で簡単に作成できます。

メールでの送信や紙面での提出など、場面に応じて便利な使い分けできます。

物件パンフレット閲覧用のURLダウンロードログではアクセス回数やダウンロード回数が確認できますから、追客のタイミングを計るにも有効です。

不動産データプロの料金体系

不動産データプロの初期費用 非公開
不動産データプロの月額費用 非公開

不動産データプロの料金体系は非公開です。

加盟店になることで、会員ログインで確認が可能になります。

【リンク】不動産データプロ|お問合せ

運営会社が提供する関連サービス

不動産データプロを提供している「アットホーム株式会社」は、ほかにもさまざまな不動産業務支援サービスを提供しています。

たとえば「ホームぺージ作成支援」。

物件情報をリアルタイムで公開できる機能が充実したホームページの作成・運用ツールや、集約につながるWeb広告メニューを提供しています。

さらに「不動産調査支援サービス」。不動産データプロもサービスに含まれますが、ほかにも「地盤情報レポート」「謄本取得支援サービス」「マンション評価」など、多岐にわたるサービスが提供されています。

たとえばマンション評価は、分譲マンションの評価額を算出できる査定システムです。物件情報を入力するだけで、説得力のある分かりやすいレポートを簡単に作成できます。

まとめ

今回は不動産調査に必要なデータをワンストップで提供する「不動産データプロ」に関するサービス内容と特徴を紹介しました。

「物件調査に手間取る」「商談に向けて用意できる書類が十分ではない」といった悩みも、不動産データプロであればワンストップで解決できます。

アットホーム株式会社が提供するほかのサービスも含めて検討し、業務の効率化を目指しましょう。

この記事の監修者
小林 紀雄
住宅ローンの窓口株式会社代表取締役・iYell株式会社取締役兼執行役員
2008年にハウスメーカーに入社し営業に従事。2010年からSBIモーゲージ株式会社(現アルヒ株式会社)に入社し、累計1,500件以上の融資実績を残し、複数の支店の支店長としてマネジメントを歴任。2016年にiYell株式会社を共同創業し、採用や住宅ローン事業開発を主導。2020年に取締役に就任し、住宅ローンテック事業の事業責任者としてクラウド型住宅ローン業務支援システム「いえーる ダンドリ」を推進し事業成長に寄与。