お客さまに「購入」を決心させる秘訣は“万が一の保障”にあり!

投稿日 : 2024年08月29日

「賃貸」か「購入」で悩んでいたお客さまが「購入」に決めた理由は一体なんでしょうか。

住宅ローンに付帯される保障の違い

迷っていたお客さまの背中を押したのは…住宅ローンに付帯される「保障」でした!

Q.毎月の支払いが心配。「購入」と「賃貸」で違いがありますか?

A. はい。「購入」の場合、死亡や高度障害など万が一の時には、住宅ローンに付帯する団信により、ローン残高が保障されます。

万が一のときでも、「賃貸」では家賃の支払いは継続されますが、「購入」の場合には、住宅ローンに付帯する団体信用生命保険*により、その時点の債務残高が金融機関に支払われることで以後のローン返済が不要となり、大切なご家族に生活の拠点を残すことができます。

また、死亡や高度障害だけでなく、ガンや脳卒中、急性心筋梗塞などでも住宅ローン残高が保障される疾病保障付きの住宅ローンを選ぶこともできます。
*ほとんどの民間金融機関では、団体信用生命保険への加入が原則住宅ローン借り入れの条件となっています。

Q.死亡されたときだけではなく、入院して働けなくなったときは?「購入」と「賃貸」で違いがありますか?

A. はい。団信に特約をプラスすることで、保障範囲を広げることができます。

例えば、ほぼすべての病気やケガが保障される「全疾病保障付団信」や、ガンの先進医療に対応した特約付の団信など、金融機関ごとに異なる様々な保障付団信があります。

虫垂炎やインフルエンザ、骨折など、急な病気やケガで入院した場合、「賃貸」では家賃の支払いが継続されますが、入院一時金の保障が付帯されている「全疾病保障付団信」などに加入の場合には、ローンの支払いや治療費の一部に充当することが可能です。

Q.既に保険に入っているので、団信に入るとその分保険料が高くなりますよね?

A.いいえ。死亡や高度障害のときにローン残高を保障する「一般的な団信」の保険料は、金融機関の負担となっています。団信加入をきっかけに、保険全体を見直されるお客さまが多く、月々の保険料が下がる場合もあります。

ガンや脳卒中、急性心筋梗塞を患ったときでもローン残高を保障するなど、保障範囲の広い「特約」を付帯しても、上乗せ金利のない金融機関もあります。団信と既に加入している保険の保障範囲が重複する際には、保険見直しの良い機会になります。
※保険金・診断給付金などのお支払いには、制限条件がございます。
お申し込みにあたっては保険金などのお支払い事由や支払われない場合などの保障内容の詳細について被保険者のしおり記載の「契約概要」「注意喚起情報」をお客さまにお読みいただくことが必要です。

POINT
団信加入による保障はいろいろ。万が一の場合の大きな支えとなり、「賃貸」にはない魅力を実感いただけます。

提供:カーディフ生命保険株式会社・カーディフ損害保険株式会社

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