宅建独学におすすめの市販テキスト5選｜初めて受験する人向けに詳しく紹介

不動産業界への就職・転職に大人気の宅建（宅地建物取引士）ですが、独学で合格できるのか気になりませんか？

宅建の合格率は15％前後であり、決して簡単な試験ではありません。しかし、しっかりと計画的に学習を進めていけば独学での合格ができる資格です。

今回は、独学におすすめの市販テキストと、すきま時間を有効に使える勉強方法を紹介します。

宅建を独学で勉強する方法

それでは、独学で宅建に合格するための勉強法を紹介しましょう。

最近は書店のテキスト以外も、アプリやwebサイトなど選択肢が豊富です。正しく活用すれば合格にグッと近づきます。

テキストで独学

まずは、独学の基本であるテキストでの勉強を抑えましょう。

どういう勉強法なの？

書店でテキストを買って勉強する方法です。大手予備校の教材が並び、どれを選んでも失敗はありません。

ただし、テキストには会社ごとの特徴があります。後ほど各テキストの特徴を紹介するので、自分に合ったベストな１冊を選び抜きましょう。

かかる費用の例

2020年版 らくらく宅建塾（宅建学院）で税込み3,300円です。

Amazonを見ると、各会社で代金に違いはありません。テキストで3,000円～3,300円、問題集で2,800円から3,000円の物が多いです。

両方揃えても、7,000円未満で勉強を始めることができます。ゆくゆくは問題集を買い足すことになりますが、それでも1～2万円で合格までに必要な教材が揃います。

過去問サイトを利用する

市販のテキスト以外の勉強方法に、過去問が解説されたwebサイトを利用する方法があります。無料で利用できるほか、クイズ形式になっている実戦的なサイトが多いことが特徴です。

どういう勉強法なの？

最近は、誰でも無料で使える過去問サイトが充実しています。解説が丁寧に行われているため、勉強の教材としても十分使えます。

ただし、最新の法改正に対応していない場合がある点に注意しましょう。問題の解説が公開された後で、法改正によって答えが変わってくることがあるからです。

インプットは最新の法改正に対応したテキストを使い、過去問の数をこなしたい時にwebサイトを活用しましょう。

以下に、おすすめの無料過去問サイトを紹介します。

• 宅建過去問｜解説付き
• 過去問.com

かかる費用の例

無料のwebサイトを利用すれば費用はかかりません。

すきま時間に無料アプリを使う

ブラウザ上のwebサイトだけでなく、最近は無料で使えるアプリも充実しています。スマホ画面に対応していることから、外出先で気軽に利用できるのがメリットです。

どういう勉強法なの？

スマホに宅建アプリをインストールして勉強に利用します。無料でも、基礎的な問題であれば利用できるケースが多いです。

必要に応じてパックを追加購入することで、上級問題に挑戦することもできます。

無料でも使える学習アプリは多く見つかりますが、「オンスク」が有名です。

• オンスク.jp｜月額定額サービス

かかる費用の例

オンスクの宅建アプリの場合、初級・中級の問題であれば無料で利用できます。

試験問題に近い上級問題を利用したい場合のみ、税込み610円（２科目合計1,220円）かかります。

宅建独学の進め方｜市販テキストを必ず買う

独学を進めていくうえでは、上記3つの勉強法でどれを使うべきでしょうか。

結論から言うと、基本となるテキストと問題集は必ず書店で買うようにします。その上で、テキストと問題集で足りない部分をwebサイトやアプリで補うようにします。

理由としては、市販テキストが最も丁寧に過去問の解説をしているからです。アプリの解説はシンプルなことが多く、サクサク勉強が進む反面、深く理解できない恐れがあります。

文章を読み込むことが面倒に思っても、テキストを粘り強く読み込んでください。

そうして問題の元になった法律を理解できれば、どんな形式の問題が来ても正解できます。

宅建独学におすすめのテキスト5選

とはいっても、どのテキストが良いのか迷ってしまうでしょう。ここでは、各テキストの特徴とメリットを紹介します。

みんなが欲しかった！宅建士のテキスト（TAC）

TACの「みんなが欲しかった」シリーズは、イラストを多用した構成になっています。また、フルカラー印刷で見やすいことも特徴です。

文字を読むことよりも、イラストを見て視覚的に覚えたい方にはTACがおすすめです。

一方で、フルカラーで様々なフォントが多用されていることから、目が疲れるという評判もあります。実際に手に取ってみて、色遣いが自分に合うか確かめてから購入しましょう。

らくらく宅建塾（宅建学院）

らくらく宅建塾では、難解な言葉を分かりやすく言い換える教え方を行っています。法律の初学者でも勉強を始めやすいです。

文章の比率が多いため、じっくり読み込みながら理解を深めたい方におすすめです。

一方で、二色刷りのため見にくい、分冊ができないため持ち運びに不便といったデメリットもあります。外出先にテキストを持っていく場合は、別のテキストのほうが良いでしょう。

出る順宅建士 合格テキスト（LEC）

LECのテキストは、赤が基調の2色刷りです。フルカラーだとかえって見にくいという方には、特に有力な選択肢です。

文字の情報量が多く、判例や条文などの関連知識まで網羅されています。文章を読んで勉強をしたい方には、特におすすめのテキストです。

ただし、テキストが3冊に分かれている点がデメリットです。3冊合わせて1,000ページを超えるボリュームがあるため、情報量が多すぎると感じる方も少なくありません。

宅建士合格のトリセツ 基本テキスト(LEC)

昔から「出る準 宅建士 合格テキスト」などのロングセラーがありましたが、フルカラーで2020年に出版されたのがこちらです。

図表・イラストが豊富になっており、覚えるべきポイントをメリハリをつけて解説されています。

要所要所で過去問が掲載され、知識の定着を確認しながら次の項目に進むことができます。

宅建士 速習レッスン（ユーキャン）

初心者が抱きがちな質問を、「よくある質問コーナー」という格好でまとめているのがユーキャンです。他のテキストに比べて、初学者が勉強を進めやすいように配慮された構成をしています。

各項目の最後に一問一答の確認テストがあるため、理解度を確認しながら勉強できる点も魅力です。

気になる点としては、「らくらく宅建塾」の語呂合わせのような特徴的な教え方が無い点です。オーソドックスなテキストを求める方には最適ですが、物足りなさを感じる評判も見られます。

宅建独学の進め方｜宅建業法と権利関係を重点的に！

宅建を独学で進めていく場合、特に「宅建業法」と「権利関係」に集中して勉強を進めましょう。2つの科目で50問中34問を占めており、ここの成否で合格が左右されるからです。

宅建業法は計算問題もありますが、小学生レベルの計算が多くなっています。全体的に、不動産や宅建業の基本を問う問題が中心です。初学者でも取り組みやすいため、満点を狙って問題集をやりこみましょう。

一方の権利関係は難易度が高いため、理解するまでに時間がかかる科目です。特に民法は14問中10問が出題されるため、難しくても逃げずに取り組まなければいけません。なるべく早い時期から、無理なく学習を進めてください。

宅建の合格率の推移

まずはじめに、宅建の合格率の5年分の推移を見ていきましょう。

合格率は、毎年約15％で安定しています。しかし、受験者のレベルが年々上がっているため、合格点が高止まりしています。近年では35点以上が合格のボーダーラインです。

宅建の合格点推移を紹介｜試験内容と2022年最新情報を解説！

宅建は独学で合格できる！

15％という合格率に尻込みしてしまいそうですが、宅建は独学で十分に合格できる資格です。それは、宅建の合格に必要な学習時間を見ると理解できます。

初学者が宅建を合格するまでに必要な学習時間は、250～350時間と言われています。1年前からしっかり準備を進めれば、1日1時間の勉強で合格が可能なのです。

にもかかわらず合格率が低いのは、誰でも受験できることで「記念受験組」が一定数いること等が関係しています。

【最短】3ヶ月の勉強時間で宅建に合格する勉強方法を解説｜独学向け

まとめ

今回は、市販テキストの特徴と、独学での勉強の進め方を紹介しました。

自分に合ったテキストを選び、計画に勉強できれば合格がグッと近くなります。webサイトやアプリを使って、すきま時間も勉強できれば鬼に金棒です。

1年に1回の合格チャンスを掴み取るために、試験本番から逆算して密度の濃い勉強を進めましょう。

質の高い不動産業務を提供するためにも業務効率化は必須といえます。「いえーるダンドリ」なら住宅ローンに関する業務を代行することができ、業務効率化を図ることができるので、ぜひご活用ください。

参考記事

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この記事の監修者

小林 紀雄

住宅ローンの窓口株式会社代表取締役・iYell株式会社取締役兼執行役員

2008年にハウスメーカーに入社し営業に従事。2010年からSBIモーゲージ株式会社（現アルヒ株式会社）に入社し、累計1,500件以上の融資実績を残し、複数の支店の支店長としてマネジメントを歴任。2016年にiYell株式会社を共同創業し、採用や住宅ローン事業開発を主導。2020年に取締役に就任し、住宅ローンテック事業の事業責任者としてクラウド型住宅ローン業務支援システム「いえーる ダンドリ」を推進し事業成長に寄与。