ZEHに普及に向けた大きな課題 | 顧客への提案力の向上が不可欠に

エネルギー消費量を収支ゼロにする住宅「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」（ZEH）

建物の断熱性能を高め、省エネ型の設備を導入したうえで、太陽光発電システムなどの創エネ設備を導入することで、使用するエネルギーよりも発電するエネルギーの方が多い状況を生み出すことでZEHを実現できます。

国は「2020年までにハウスメーカー等が新築する注文戸建住宅の半数以上で、2030年までに新築住宅の平均でＺＥＨの実現を目指す」という目標を打ち出しています。この目標を達成するために、環境省や経済産業省、国土交通省などが補助制度を実施しています。

大手プレハブメーカーのZEH比率は37.6％

こうした国の支援策の影響もあり、徐々にZEHは普及しつつあります。大手ハウスメーカーなどが加盟する（一社）プレハブ住宅建築協会の調べによると、2018年度に完工したプレハブ住宅一戸建て住宅のうち、ZEHの比率は37.6％でした。前年度の15.9％から大幅に増加しています。

大手ハウスメーカーのなかには強力にZEH化を推し進めている企業もあり、積水ハウスでは2018年度における新築戸建住宅のZEH比率が79％にも達しています。

普及実績が50％超のZEHビルダー/プランナーはわずか8.1％

しかし、その一方で中小の工務店まで含めると、「本格的な普及には課題も多い」という声もあります。

多くの場合、ZEH関連の補助を受けるためには、ZEHビルダー／プランナーに登録する必要があります。自社で受注する住宅のZEH比率を2020年度までに50％以上とする目標を掲げるハウスメーカー、工務店、建築設計事務所、リフォーム業者、建売住宅販売者などを登録するものです。登録されると、登録事業者名やZEH普及目標、各年度の実績などの情報が公表されます。

環境省や経済産業省の補助事業の実施機関である（一社）環境共創イニシアチブ（SII）の発表によると、2018年10月末時点で、6996社がZEHビルダー／プランナー登録を行っています。

このうちZEH普及実績が50％を超えている企業は567社で、全体の8.1％という状況です。実績０％という企業は3993社で、全体の57.１％を占めています。また、ZEHに関する補助事業に対する応募数も伸び悩んでいるのが実情です。

ZEHビルダー/プランナー登録事業者のZEH比率

出典：SII公開データ

SIIが公表した資料によると、2017年度のZEH普及目標を達成できなかった理由のトップは、「顧客の予算」（3359社）。次いで多かったのが、「顧客の理解を引き出すことができなかった」（2113社）。反対に目標を達成した理由は、「ZEHメリット（経済性、快適性、健康優良）の訴求」（712社）が最も多くなっています。

この結果から考えると、顧客への提案力不足がZEH普及に向けた障壁になっていると推測できます。つまり、ZEHをつくるスキルはあるのものの、ZEHを提案するスキルが不足しているのではないでしょうか。

ZEHのメリットやZEHで実現する暮らし像をどのように顧客に伝えるのか―。この点が今後のZEH普及に向けた大きな課題になりそうです。